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鉄砲伝来 1543年(H1543a)

ポルトガル人アントニオ・ダ・モタ, フランシスコ・ゼイモト, アントニオ・ペショット, 牟良叔舎(一説), 喜利志多孟太(一説)ら、利益の高い商売のために明国人五峯の船でシャムから中国に向かう。台風に遭って操船不能になったため、種子島西ノ村に漂着する。時に天文12年8月25日(1543年9月13日)。

このとき、初めて欧州の鉄砲が伝来した。欧州側史料では 1542 年のことという。このとき伝えられた鉄砲はエスピンガルダと呼ばれた南欧系の先込め式火縄銃で,口径 18mm前後,最大射程 200m,有効射程 40 ~ 50mくらいのものであった。

五峯は、別名王直(おうちょく)と称し、平戸や五島の福江島に屋敷を構える倭寇の有力な頭目であった。大友宗麟(大分)や大内義隆(山口)など大名とも親しく、すでにこのころ東アジアに広く進出していた。同行のポルトガル人はこの男に雇われていた。

西ノ村の主宰、織部丞(おりべのじょう)が漂着民と接触し、五峯と筆談する。

1543年には、鉄砲の内ネジの技術が日本人には伝わらなかったが、のち1544年、 種子島にやってきたポルトガル船に乗っていた鉄砲鍛治が、種子島に内ネジの技術を伝える。

1543年に漂着したのは、明国船であり、ポルトガル船でないことに注意。

毎日新聞 2006年11月1日 東京夕刊

企画展:鉄砲伝来に新説 「種子島から全国に伝播」の定説を否定--歴史民俗博物館

 鉄砲は1543(天文12)年、九州・種子島に漂着したポルトガル人によって伝えられた--。鉄砲伝来をめぐるこの著名な定説の変更を迫る刺激的な企画「歴史のなかの鉄炮(てっぽう)伝来 種子島から戊辰戦争まで」が、国立歴史民俗博物館(千葉県佐倉市)で開かれている。鉄砲は同じころ、西日本の各地に分散・波状的に伝来しており、種子島のケースはその中の一例にすぎないというのだ。

 種子島伝来説最大の根拠は、1606(慶長11)年に書かれた『鉄炮記』だ。種子島に大船が漂着し、領主が南蛮人から鉄砲を買い入れて製造させ、そこから全国に広まったというおなじみのストーリーが書かれている。1892(明治25)年、ドイツ史学の導入に努めた歴史学の大家、坪井九馬三(くめぞう)・東大教授が確実な史料と評価し、鉄砲伝来の根本史料として定着した。

 この説は教科書にも掲載されるなど定説化し、種子島にはポルトガル人が伝えた銃(初伝銃)と、それをまねた国産第1号の銃もある。

 ところが、企画展の責任者、宇田川武久・歴博教授は、『鉄炮記』の史料的価値の過信は問題と主張する。鉄砲伝来から約60年もたってから書かれ、領主である種子島家の先祖の功績を誇示する脚色が多いのだという。また、初伝銃をポルトガル人が伝えたものとみる証拠はなく、国産1号銃は江戸時代になってからつくられたのが明らかという。

 宇田川教授はこれまで顧みられることが少なかった砲術の秘伝書や鉄砲の現物を駆使し、伝来前後の事情を再考した。その結果、浮上してきたのは、中国人が中心で日本人も含む密貿易・海賊集団である「倭寇(わこう)」の存在。当時は活動の盛期で、西日本一帯にも頻繁に訪れていた。倭寇の扱う商品には鉄砲も含まれており、難破・漂着した種子島とは違って、無事に日本に入港して商品を運び入れたケースも少なくないはずという。

 このことから、記録に残った種子島伝来も事実としたうえで、記録に残らなかった例も多く、「鉄砲は種子島を含めて、他に平戸や堺など、西日本地域に分散・波状的に伝来したのが真相」とみるのが今回提示された新説だ。

 また、伝来した鉄砲をモデルに日本でつくったものを「異風筒(いふうづつ)」と呼ぶ。現在残っている異風筒は銃身や銃床の形などが非常にさまざまで、元になる伝来銃も多様だったことは間違いないそうだ。定説の通り、種子島1カ所を起点として全国に伝播(でんぱ)したなら、すべてが同じ形式になるはずで、このことも「分散・波状的伝来」の重要な裏付けになるという。

 さらに、伝来した銃はヨーロッパ製とされてきたが、実際には東南アジアで改良された形式で、「東南アジア製」と訂正する必要もあるそうだ。

 『鉄炮記』が過信され、100年以上も定説が見直されなかった背景について宇田川教授は「定説は、日本の見本はヨーロッパだという明治時代にできた。(ポルトガル人がヨーロッパ製の銃を伝えたとする)坪井説の底流にも、すぐれた文化はヨーロッパから来るという思想があったのではないか。大家の説が『鉄炮記』にお墨付きを与え、その後は鉄砲の実物研究などがおろそかになり、歴史学が停滞してしまった」と話す。

 同展は26日まで。伝来の見直しのほか、鉄砲の社会への影響や、日本での独自の発達について、鉄砲の実物や文献など豊富な資料で紹介している。【伊藤和史】

毎日新聞 2006年11月1日 東京夕刊